シニアの買い物意識とメディア接触に関する調査

日本能率協会総合研究所では、2010年8月、全国に居住する夫婦2人暮らしのシニア（50歳〜79歳） 600名を対象として「シニアの買い物意識とメディア接触に関する調査」を実施致しました。

＜主な結果＞
・買い物意識２２項目の回答傾向に基づいて、シニアを５タイプに分類。
オススメ重視タイプが最も多く、全体の約25%

・シニアが新商品を買うきっかけは、「実際に店頭で商品を見たり触ったりすること」が１位
ネット情報（ホームページ、口コミサイト）が雑誌広告を上回る

・１日で最も長く接触するメディアは「テレビ」が１位
テレビに次いで長く接触するメディアは「新聞派」と「インターネット派」に二極化

「ソーシャルメディア」に関する利用実態調査公開！

日本能率協会総合研究所では、2010年3月、全国の10代〜40代の「ソーシャルメディア」（twitter、mixiなどに代表される消費者が情報発信し、形成していくメディア）ユーザー、男女合計1,200名を対象に、「ソーシャルメディアに関する利用実態調査」を実施いたしました。 調査結果から、「ソーシャルメディア」ユーザーが利用に最もふさわしいと考えるデバイスは、「ノートＰＣ」となり、「文字の打ちやすさ」、「大画面」、「通信速度が速いこと」が理由として選ばれました。 また、携帯性の良さと多機能性で人気急上昇の新興デバイス、「スマートフォン」に関し、利用者の不満点として、 「文字が打ちにくいこと」、「赤外線通信が使えないこと」、「おサイフケータイ（フェリカ）が使えないこと」などが挙げられました。

PB商品に関する主婦の意識調査

日本能率協会総合研究所では、2009年10〜11月、首都圏の20〜59歳の女性400名を 対象としてPB（プライベートブランド）商品に関する意識調査を実施致しました。

特定保健用食品に関するブランド浸透度＆ニーズ探索調査調査（ヘルスケアリサーチシリーズvol.12）

2004年2月に、特定保健用食品に関するブランド浸透度について弊社一般生活者モニターのうち全国の20〜69歳の男女1,354名を対象とした調査です。 （発送数1,500、有効回収率90.3%）

第１回アレルギー性疾患に関する構造基本調査（ヘルスケアリサーチシリーズvol.11）

2003年4月調査実施。弊社一般生活者モニターのうち全国の0〜59歳の男女個人を対象に行った調査です。 有効回収数2,501サンプル（発送数3,000、有効回収率83.4%）

カジノ合法化に取組む都府県に住む1,000名を対象に行ったアンケート結果

2002年2月調査実施。弊社一般生活者モニターのうち2002年2月時点でカジノ設置運動が起こっている都府県 （秋田県、東京都、石川県、静岡県、愛知県、大阪府、兵庫県、大分県、宮崎県、沖縄県）に居住する20〜60代男女を対象とした調査です。 有効回収数707サンプル（発送数1,000、有効回収率70.7%）

第1回生活習慣病構造基本調査（ヘルスケアリサーチシリーズvol.8）

2001年7月実施。本調査は生活習慣病の市場構造を把握することを目的として、弊社一般生活者モニターのうち全国の40〜69歳の男女3,571人を対象とした大規模調査です。
（発送数5,000、有効回収率71.4%）

「朝活」に関する調査

日本能率協会総合研究所では、2010年3月、全国に居住する20〜50代の男女、および、2010年4月より新社会人となる男女、合計1,000人を対象に、「朝活に関する調査」を実施しました。 「朝活」と呼ばれる行動は、１日を楽しく前向きに有意義に過ごすために、朝の時間を有効に使う活動全般を指し、昨今、注目を集めています。「朝活」というと、習い事など外に出てする特別な活動というイメージが強いですが、今回の調査の結果から、実状は朝活を難しくとらえず、少しの早起きで自宅でも簡単にできることをやり、ライフスタイルを気軽に充実させているという傾向が見えてきました。

企業における購買実態調査

2004年8月調査実施。企業における「携帯電話・パソコン・文房具などの備品の購買や人材派遣の導入実態」を明らかにすることを目的に、弊社ビジネスパーソンモニターのうち従業員300名以上の企業をにつとめかつ携帯電話・パソコン・文房具などの備品の購買や人材派遣の導入に関与している方247名を対象とした調査です。 （発送数400、有効回収率61.8%）

生活習慣病治療に関する患者意識調査報告（２００８年）

株式会社日本能率協会総合研究所では、J-ヘルスケアリサーチシステムを用い、慢性疾患患者モニターパネル登録者のうち、高血圧、高脂血症、糖尿病の治療で通院中の50〜79歳の男女を対象にFAX調査（調査票をFAXで送付し、回答用紙をFAXで回収）を2007年10月に行いました。生活習慣病とジェネリック医薬品の関係性に着眼し、�@生活習慣病（高血圧、高脂血症、糖尿病）患者の治療満足度とその理由を明らかにすること、�A生活習慣病患者が先発医薬品とジェネリック医薬品をどの程度理解しているか、さらに、患者に先発医薬品とジェネリック医薬品の“客観的情報”を提示した場合の意識の変化を把握致しました。（発送数2,200、有効回収率65.6％）

高血圧患者を対象とした薬剤費・薬剤選択に関する実態調査（２００６年）

日本能率協会総合研究所では、同社のJ-ヘルスケアリサーチシステムを用い、高血圧通院患者を対象とした薬剤費・薬剤選択に関する実態調査を2006年1月に行いました。この調査によって、医療費の患者負担増加の際には受診抑制が懸念されることが明らかになりました。（発送数720、有効回収率62.8%）

医療保険制度改革による高血圧通院患者の受診への影響についての調査（２００２年度）

2002年12月調査実施。高血圧は日本で現在約3,500万人が罹患していると推定され、代表的な生活習慣病のひとつである。患者自身の疾患への自覚症状が薄いことから俗にサイレントキラーともいわれ、さもすると治療が遅れたり、患者の自己判断によってコンプライアンスが低下する傾向が見られる。本調査は弊社慢性疾患患者モニターのうち35歳以上の高血圧通院患者759名を対象に、医療保険制度改革による受診への影響について調査したものである。（発送数888、有効回収率85.5%）

医療保険制度改革による高血圧通院患者の受診への影響についての調査（２００１年度）

2001年11月調査実施。高血圧は日本で現在約3,500万人が罹患していると推定され、代表的な生活習慣病のひとつである。患者自身の疾患への自覚症状が薄いことから俗にサイレントキラーともいわれ、さもすると治療が遅れたり、患者の自己判断によってコンプライアンスが低下する傾向が見られる。本調査は弊社慢性疾患患者モニターのうち35歳以上の高血圧通院患者718名を対象に、医療保険制度改革による受診への影響について調査したものである。（発送数846、有効回収率84.9%）

花粉症状を持つ人の生活実態調査（第４回　２００１年度）

2001年8月実施調査。本調査は花粉症市場をターゲットとしたビジネスに役立てるため、花粉症の症状を持つ人々の生活実態を把握し、今後の花粉症市場への積極展開に向けた生活者情報の収集及び、花粉症対策としての処方薬、市販薬の利用状況を把握することを目的に、弊社慢性疾患患者モニターのうち花粉症状を持つ854名を対象とした調査です。（発送数1000、有効回収率85.4%）

花粉症状を持つ人の生活実態調査（第１回　１９９８年度）

1998年6月調査実施。花粉症の症状発症以来の平均的症状と対策行動、及び比較的花粉の飛散が少なかったといわれる1998年のシーズンの状況について明らかにすることを目的に、弊社慢性疾患患者モニターのうち花粉症状を持つ576名を対象とした調査です。（発送数662、有効回収率87.0%）

ＭＲに対する医師の満足度測定調査

1997年11月から1998年1月実施調査。弊社は、日本において最も古くから「顧客満足度（ＣＳ）調査」の専門機関として実績を積み、今までに多くの業界の満足度構造を解明してきました。本調査はこのノウハウを活かし先生方のＭＲに対する満足度を測定することによってどのような点を強化・改善すれば先生方によりよいサービスができるようになるのかを各医薬品メーカーと情報を共有いたしました。

２００７こどもの夏休みに関する調査（こどものホンネ研究所レポートvol.1）

2007年8月、小学校1〜6年生男女計208人と、小学校1〜6年生を子どもに持つ父親・母親227人を対象に、「2007こどもの夏休みに関する調査」を実施しました。